ストレスチェックとは、2015年12月に厚生労働省が施行した制度で、労働者のストレスの状況を定期的に調査し、職場環境の改善につなげる取り組みです。職場における仕事や人間関係などによるストレスは、放っておくと重大な病気につながる恐れがあります。それをストレスチェックによって事前に発見し、予防することが大切です。早期に発見するほど適切な対応を行い、支援や職場環境の改善に取り組むことができます。
ストレスチェックの結果は、実施者から直接受験者本人に通知されます。結果によって医師の面接指導が必要となった場合、事業者は面接を実施しなければなりません。医師は面接指導を通じてストレスの対処法などを指導し、受験者にセルフケアを促します。事業者は医師から面接結果の報告を受け、職場環境の改善などの必要性を検討します。
必要に応じて職場の配置転換や労働時間の短縮などを実施し、衛生委員会などに報告しなければなりません。ストレスチェックによって、労働者のメンタルヘルスの不調を未然に防ぐことが可能です。日常の忙しさの中で後回しにされがちな職場環境の改善が積極的に行われることで、不調者を減らすことにつながります。また、労働者本人が気づくことで、予防やセルフケアに取り組むことができます。
ストレスチェック制度の義務化によって負担やコストが増えると考えるのではなく、生産性の向上につながり、事業者にとってはプラスの結果になると考え、積極的に制度を活用することが大切です。