心の健康状態が業務のパフォーマンスに与える影響は、かなり大きなものとなります。身体的疲労は比較的回復することが容易であるものの、メンタルに大きな負荷がかかってしまう状態が継続すると、いわゆる「うつ」の状態へと追い込まれてしまう可能性も高くなります。職場において従業員に対するストレスが過負荷となっていないかどうかを判断するために、ストレスチェックが義務化されたのは2015年12月のことです。50名以上の従業員を抱える事業所においては、必ず実施しなければならないとされています。
ストレスチェックで高ストレス状態と判断された場合には、その状況を改善することが企業側に求められます。具体的には従業員の働く環境の見直しで、配置転換や残業の抑制、業務の軽減などの対策を講じなければなりません。もちろん、従業員にとって不利益な扱いとならないような配慮も必要です。ストレスチェックを実施できるのは医師や保健師などであり、職場の上司や経営側の人が実施することはできないこととなっています。
またその結果についてはプライバシー保護の観点からしっかりと情報管理をしていく必要があります。多くの従業員の心の健康がストレスチェックで見える化され、誰もが気持ちよく快適に働くことのできる職場環境を整えていくことが経営側に求められています。メンタルヘルスの安定は、長期的観点では企業の財産である従業員を守り、従業員本人だけでなく周囲の人達にとっても良い影響を与えていくこととなります。人を大切にする企業は、社会全体の活性化と安定化をもたらすことでしょう。