会社に働く人々のメンタル疾患が大きな社会問題となっています。これは、職場で起こる様々な出来事がストレスとなり、メンタルにダメージを与えてしまうものであり、会社側もラインケアについて研修を行うなどの対応を行ってきましたが、メンタル疾患に歯止めがかからないのが現状です。こうした事態に、厚生労働省は2015年から、ストレスチェックを会社側に義務付けることとしました。これは、会社で働く全ての社員に対して行わなくてはなりません。
また、その内容には「仕事のストレス要因」「心身のストレス反応」「周囲のサポート」含まれていなければなりません。また、その職場に固有の課題があるのであれば、そういった項目を加味することも可能です。ストレスチェックが終了すれば、その結果を社員にフィードバックし、ストレスを溜めないよう注意を促していますが、これだけでは抜本的な問題解決にはなりません。大切なのは、その会社が職場の中にある問題点をしっかりと認識することですが、往々にしてストレスチェックを行うことが目的となりがちです。
例えば、安全衛生委員会で職場の課題について協議することも良い方法です。安全衛生委員会は、社員の代表と会社側が職場の安全衛生について話し合う場ですから、職場に蔓延するストレスの要因について、それぞれの立場から問題点を洗い出し、解決に向けた対策を決めるには適しています。何より大切なのは、ストレスチェックの結果をしっかりと受け止め、その原因を突き止め改善していくことなのです。